海外大量垢BAN後、KOEIの株が下がりっぱなし

KOEI株チャート:

http://quote.yahoo.co.jp/q?s=9654.t&d=c&k=c3&t=1y&l=off&a=v&z=m&h=on&q=c&p=m65,m130,s

 

ちょうど海外アカウント(国内2例も含め)大量処分の11月末に、1株2200円以上あった株価が、サブプライムローン問題があるとはいえ、その後下がりっぱなしであることがよくわかる。

サブプライムローン問題も少し落ち着き、最近の株式市場がようやく日経平均株価14000円台を回復したのにもかかわらず、コーエー(東証1部:9654)の株はこの流れに反し、ここ最近もまだまだ下がり続けていて、現在は1株1400円を切るところまで来ている。ほぼ事件前の半値になった計算。

昨年11月末に、多数の海外のプレイヤー、そして国内のプレイヤーまでも巻き込んだ無警告で理不尽なコーエーの処分、そして申し立てを一切受け付けない、国民生活センターのお問い合わせをも無視する企業姿勢が明らかになってから、現在に至り、コーエーの経営方針に特に変化はなかった。しかし、コーエーは自らの処置を断固として是と主張し、会社及び大多数のプレイヤー・株主の利益につながるかの姿勢を取ってきた。そして、三國志Onlineが正式サービスに入るなど、実際営業利益がどんどん上がっている方向へ向かうはずなのに、上場している株だけが下がり続けていて、光栄の株主に大変な損失を与えている上、実際RMTのレートも事件前よりさらに下がり、RMT船団がむしろ増えているなど、プレイヤーにとって、ただ海外の友人のみ失って、百害あって一利なしといったところでしょう。

これはやはりこのような光栄の経営姿勢、そしてお客様サービスの態度が日本及び海外の投資家にとって、投資を控えた原因になったのではないでしょうか?

そして、今三國志Onlineでも、大勢の海外プレイヤーが今回の事件を知らずに、正式サービス後でも課金をしている。で、光栄側は、課金はしっかりもらい、そしてオープンβサービスでの海外プレイヤーに対する警告などは、正式サービス後(=課金後)は一切しなくなった。オープンβサービスでオンラインのGMが警告できるのだから、コーエーにゲーム内での海外アクセスを排除・警告する技術力がないとは思えない。やはり「来るお金だけは断れない」ようだ。そして、1-2年後、三国志Onlineでの「中華を何とかしろ」「RMT対策しろ」という声が大きくなった時、また信長の野望Online、そして今回のDOLのように、海外のプレイヤーが大量BANを食らうのでしょう。

本当に社会・世間、そして投資家、株主、プレイヤーに信頼される会社に戻ってほしいと心より思っている。

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